ICO詐欺を見分ける7つの秘訣
◆見極める秘訣１：人から誘われたICOは怪しい
儲かる仮想通貨を探していると、ネットからではなく、リアルの友達や知り合いから誘われるケースがあります。残念ながら、このリアルで紹介されるICO案件はハズレが多いんです。
そもそもICOは日本国内で行えません。ただ今のところ正確に法律が定まっているわけではないので、グレーゾーンになっています。だから、上場企業（メタップス）などがICOを行っていますが、どれも海外でした。
要するに、国内に向けて広告・営業を行うICOは法律的にギリギリです。だから、法律をきちんと守ろうとする企業は国内向けに大々的に営業を行っていません。
◆見極める秘訣２：過剰な宣伝を行うICOは危険
ネットでICOを調べていると、「資産が1000％増える」や「史上初」など、値上がりが期待できる煽り文句が散見できます。そのようなICOは資金調達に全力を尽くしているためなのか、ICOプロジェクトが順調に進まないケースが多々あります！
危険性が高く、詐欺ではないとしても、取引所に上場後に暴落するのがオチです。なぜなら、このような宣伝を行ったICOプロジェクトのほとんどは中身がないからです。
その典型的な例が芸能人のガクトが宣伝を行ったスピンドルです。この仮想通貨は上場後、1日で20分の1まで大暴落をしました。
過度な広告を前面に出しているICO案件があったら、まず危険なICOかもしれないという前提で調査を行っていきましょう！
◆見極める秘訣３：創業者や開発者の経歴や顔写真の有無
ICOが行われた仮想通貨が取引所に上場してから値上げる仮想通貨を見ていると、創業者や開発者の経歴や顔写真が必ず載っています。
人の大切なお金を預かるのですから、運営者の情報を公開するのは義務と言っても過言ではありません。だから、ほとんどのICOでは多少なりとも、個人情報が公開されているんです！
それがICO業界の常識になっているにも関わらずに、創業者や開発者の情報がないと、何か悪さをしようと勘繰られても仕方がありません。
◆見極める秘訣４：プロジェクトの詳細が不明確
基本的に、ICOプロジェクトは事業の計画をホワイトペーパーに記してあります。同時に、仮想通貨には欠かせないブロックチェーン技術について詳細に明記しているホワイトペーペーが多いです。
ただホワイトペーパーは英語で書かれている場合が多く、私たちでは読めないことが多いです。それでも有名なICOであれば、誰かしらが翻訳してくれているので、情報源には困らないと思います。
しかし、有名ではないICOに手を出すのであれば、英語を読めるようになる必要があるでしょう。
◆見極める秘訣５：紹介ボーナスのあるICOは詐欺率が高い
ICOには、他人に紹介すると報酬がもらえる案件があります。中には紹介した人が購入したトークンの金額の25％が報酬としてもらえる案件がありました。
このようなICOは多額の資金を調達する手段として活用されているので、注意が必要となります。
◆見極める秘訣６：大手メディアに掲載されたICOは優良案件
大手メディアは社会的な信用が重要になってくるので、詐欺の片棒を担がないためにも、基本的には詐欺に近いICOを紹介しません。彼らが責任を取ることはありませんが、少なくともインタビュー記事などがあれば、信用度が増すでしょう。
例えば、2018年7月にICOが実施されたアソビコインは、「サンケイビズ」や「ファミ通」で紹介されていました。インタビュー記事も掲載されており、アソビモ株式会社という実在する企業であると分かるので、少なくとも詐欺ではないでしょう。
◆見極める秘訣７：以前の実績でICOの将来性を見分ける
そもそもICOを含めた、新しい事業は成功確率が高くありません。あのITの巨人Googleでさえも新規事業は3割しか成功しません。
実績がある企業ですら成功確率が低いのに、もともと企業ですらないプロジェクトチームが新しい事業を立ち上げると、さらに成功確率は下がっていくでしょう。
ここで何が言いたいのかというと、ICOプロジェクトを進める人が実力者なのかどうかという視点です。
もしICOプロジェクトに将来性を感じても、それを開発してサービスを展開する能力がないと失敗する確率が高いです。
仮想通貨で儲ける、ただ唯一の秘訣
ICOを見極める方法とICO詐欺事例を見ていただいた通りに、仮想通貨で儲けるためには情報源が命です。例えば、「資産が10倍になるICO案件があります！」と宣伝されていたら、まずは発信元を確認しましょう！
このように根拠がある謳い文句なのか、きちんと調査を行うことで、少なくとも詐欺案件に騙される心配はありません。
秒速で稼げる情報商材とは
「情報商材」と聞いて、何をイメージしますか。ちょっと情報商材の知識がある人には悪徳商法に見えるかもしれません……。
情報商材の定義は、“インターネットで売買される情報”のことです。情報自体が商品となっています。PDFや動画といったコンテンツにまとめた情報の形式になっているのがほとんどです。
情報商材には、お金の稼ぎ方から異性にモテる方法まで、人の深い悩みを解決するノウハウが詰まっています。本気で悩んでいる人をターゲットにして、高額なノウハウやハウツーを売っているんです！
特に仮想通貨は難しそうなものですから、稼ぎ方や始め方がわからない人も多くいます。そんな人たちのための情報商材なら、儲かるかもしれませんね。
昔はこうした情報商材で稼げるのは有名人や企業だけでした。インターネットが普及したことにより、個人でも情報を売れる時代となりました。
情報商材で稼ぐ3ステップ
情報商材で稼ぐ方法はたくさんありますが、どんな方法で儲けたらいいのか分かりにくいですよね。
これから情報商材で稼ぐ3ステップを紹介します。これを読めば、情報商材でどのような手順で稼げばいいのか分かるようになります。
■ステップ1：売る情報商材を決定する
儲かると聞いて情報商材を売ろうと思っても、商品がなければ何も始められません。
主に情報商材では、「自分で情報商材を作る」と「情報商材の販売を代行する」の2種類があります。
初心者が自分で情報商材を作って販売するのはリスクが高いです。何が売れるのかどうかもわからない情報商材を作るのは骨が折れます。
単純に情報商材で稼ぎたいのであれば、高品質の情報商材の販売を代行させてもらうのが効率的ではないですか？
ASPという広告代理店を利用して、情報商材の販売を代行していい権利をもらいましょう。この方法が一番簡単で、早く儲けられる方法です。
■ステップ2：情報商材を売る場所を決める
売る情報商材を決定したら、次はどこで販売するのか決定する必要があります。
例えば、ホームページやブログ、ヤフオクやメルマガ、SNS等があります。この中で使い慣れている媒体はありますか？
新しいものを使うよりは、今でも使っている媒体を利用すると情報商材を売りやすいです。
ブログやSNSからメルマガに登録してもらってから、メルマガで情報商材を売る方法が最も定番となっています。
■ステップ3：改善する
情報商材の売り方まで決定したら、あとは売り方の改善を続けるだけです。
どのような記事から情報商材が売れるのか、どのような言葉がターゲットに刺さるのか、改善していきましょう。
本当に仮想通貨情報商材は儲かるのか
仮想通貨の情報商材に問わず、インターネットで商品を売っている人たちの75％が1万円も稼げていません。
インターネット上では情報商材が儲かると嗅ぎつけて、たくさんの競合が集まっています。
特に仮想通貨は2017年に熱狂的なブームとなり、情報商材に参入するインターネット企業が急増しています。その中で情報商材を販売するには、Web知識とマーケティング知識、それと根気が必要になってきます。
さらに、詐欺まがいの情報商材を売ってしまったら、訴えられる可能性もあるんです！
そこまでして仮想通貨の情報商材で儲けたいと思いますか……？
仮想通貨で儲けたいのであれば、情報商材の販売よりも仮想通貨のトレードが比較的に儲けやすく、始めやすいのではないでしょうか？
トレードであれば、取引所に登録して入金するだけで簡単に始められます。
仮想通貨情報商材の具体例2選
仮想通貨を始める初心者向けの教材である「ビットコインマスタークラブ」があります。
「テンキーの入力とクリック作業」を繰り返し、平均月収250万円を達成すると謳っていますが、どこまで信ぴょう性があるのか気になりますよね。
価格は18,880円となっており、安くはありません。
この情報商材がどのようなものなのか気になる人は下のURLから見てください。仮想通貨の情報商材の参考になるサイトではあります。
http://bitcoin-banzai.com/bmc/
こちらの「仮想通貨速習プログラム」も仮想通貨初心者向けの教材です。
大手企業のみずほ証券出身者「森田真之」が作ったことが売りの情報商材となっています。価格は、3,980円となっており、先ほどの情報商材よりも格安です。
とはいえ、5か月で30万円が1600万円になったいう見出しは、いささか誇大広告ではないのかと気になってしまいます。
下のURLが情報商材のWebサイトになっています。
http://morita-coin.com/infotop/