イーサリアムの将来性を大解剖!いつ買いか売りか知って稼ごう

イーサリアム

これからイーサリアムは実用化が進んでいき、投資する価値が出てくるのか気になりますよね。

最近ではNTTデータやマイクロソフトがイーサリアムのブロックチェーンを利用し、新サービスをリリースしています。

この事実は将来性を期待されている証拠と言えるでしょう。

イーサリアムには具体的にどんな将来性があり、投資する価値があるのか、記事にまとめました。

そもそもイーサリアムとは何か

イーサリアムとは、ビットコインに次いで時価総額が大きい仮想通貨です。

2020年5月時点で時価総額は3兆円もあります。他に時価総額を1兆円を超える仮想通貨はリップルしかありません。

イーサリアムは時価総額2位

軽く1兆円を超える時価総額があるということは、それだけ投資家から評価されているのでしょう。

なぜイーサリアムの将来性が評価され、投資されているのかというと、3つの特徴があるからです。

①スマートコントラクト
②分散型アプリケーション
③トークンの発行機能

上記はイーサリアムの代名詞と言える特徴なので、確実に覚えておきましょう。

それぞれの特徴について分かりやすく解説していきますね。

▼スマートコントラクト

スマートコントラクトとは、簡単に言うと契約を自動化できるシステムの事です。

具体的には取引プロセスを自動化できるため、決済期間の短縮や不正防止、仲介者を介さないことによるコスト削減ができます。

スマートコントラクト

今まで手間になっていた作業をなくせるので、多くの企業や自治体からも注目されているシステムです。

▼分散型アプリケーション

分散型アプリケーション(DApps)とは、ブロックチェーンを用いたサービスやゲームを提供するアプリの総称です。

主に4つの特徴があります。

①オープンソースのブロックチェーン技術を活用
②中央管理者が存在せず、分散管理されている
③アプリ内でトークンを発行し、自由に交換できる
④アップデートはユーザーの合意のもとに行われる

このような分散型アプリケーション(DApps)は、今のところブロックチェーンを活用したアプリやゲームがあります。

▼トークンの発行機能

イーサリアムでは、トークンを発行できる機能があります。

ちょっとだけ手数料さえ払えば、誰でも自由に独自のトークンを作り出せます。

このイーサリアムを使って発行された有名な仮想通貨には、テザーやバイナンスコインがあります。

イーサリアムの歴史と目指す将来像

今のイーサリアムがどうやって形作られてきたのか、時系列に沿って紹介していきます。

▼2013年:ホワイトペーパー発表
イーサリアムの生みの親であるヴィタリック・ブテリン氏がホワイトペーパーを公表。

▼2014年7月:プレセール実施
開発資金を集めるために42日間に渡りイーサリアムとビットコインを交換する形でプレセールを実施。

その結果、約6,000万ETHが販売され、約32,000 BTCを集めることに成功。

▼2015年7月:フロンティア
イーサリアムのブロックチェーンが一般公開。最初のブロックが生成されるとマイニングも開始されました。

当時のマイニング報酬は 5 ETH に設定され、ASIC 耐性のあるアルゴリズムを採用したマイニングは CPU や GPU によって行われるように設計されていました。

この頃からすでにイーサリアムのプラットフォーム上ではいくつかのプロジェクトが立ち上がりを見せています。

▼2016年3月:ホームステッド
フロンティアから半年を経てイーサリアムが安定的に稼働することが確認されると、第2の開発段階であるホームステッドへのアップグレードを実施。

▼2016年6月:THE DAO事件
スマートコントラクトを利用して煩雑な手続きや監査機関なしに資産運用を行うベンチャーファンドの立ち上げを目指した「THE DAO」。

2016年6月に「THE DAO」の欠陥を突いて、約50億円相当のイーサリアムが何者かに盗まれる事件が発生しました。

この事態にイーサリアムのコミュニティは被害者を救うためにハードフォークを実施し、ハッカーが盗んだとされるイーサの取引記録をブロックチェーンから削除した上で被害者にイーサを戻すことにしました。

この時に、ハードフォークに賛成しなかった一部のグループはイーサリアムクラシックという名前でイーサリアムとは異なる仮想通貨の運営を行うことになります。

▼2017年:EEA設立
Ethereum Enterprise Alliance(EEA)は、2017年にエンタープライズ向けイーサリアムの標準化を目指す非営利団体として設立されました。

▼2019年3月:メトロポリス
ビザンチウム、コンスタンティノープルという2段構えで実施されたアップデート「メトロポリス」。

ポイントは、イーサリアムがコンセンサスアルゴリズム(取引が成立したことを参加者全員が合意するためのしくみ)を、PoWからPoSへ変更準備しようとしている点です。

メトロポリスは、イーサリアムの開発者コミュニティが次の段階へ移行するための最終準備だと認識している機能を実装しています。

イーサリアムの将来性①スマートコントラクト

スマートコントラクトはブロックチェーンと組み合わせることで力を発揮します。

全ての取引をブロックチェーン上で記載し、契約の条件が満たされたら自動的に契約が実行される仕組みを作ることができます。

これにより、取引に付随する様々な作業を自動で自動できるようになり、不正取引が減ったり世の中の仲介業者がやっていることを自動化できるのです。

実際に、スマートコントラクトが使われると何が便利になるのか見ていきましょう。

例えば、不動産の賃貸契約を紙ではなく、スマートコントラクトで行えるとしたらどうなるか解説していきます。

そもそも不動産の賃貸契約をする際は、下記のような会社が人物が出てきます。

・借主
・家主
・保証会社
・仲介会社

まず、借主が賃貸契約をする為の書類を書いたら、それぞれの会社が契約内容や個人情報を確認します。

書類に不備がなく、契約条件を満たしていたら契約が成立しますよね。

この際に、人が手作業で確認をしていたら、かなりの時間がかかってしまいます。

そもそも書類の郵送などを行うことで、無駄な時間がかなりかかってしまうでしょう。

そこでスマートコントラクトを利用することで、全ての作業が自動化されます。

具体的には、事前に決められた契約内容や条件などが揃っていれば、ネット上のお問い合わせフォームのような形式で個人情報を記入するだけで済むようになります。

借主が記入した内容に問題がなければ、一瞬で契約が完了。

保証会社なども確認作業が自動化されているので、かなりの手間が必要なくなります。

実際に、スマートコントラクトが実装されたら、借主からすると手間がなくなり、保証会社や家主からするとコストを削減できます。

▼スマートコントラクトの実装メリット

まだまだスマートコントラクトは普及していませんが、かなり将来性のある技術だと言われています。

実際に、下記のようなメリットがあります。

・コスト削減
・人件費の削減
・情報の改ざん防止
・紙情報の保管が不要
・手間を減らせる

これからスマートコントラクトが使われるようになる為には、まだまだブロックチェーンを開発できる技術者が少ないです。

しかも既存のシステムで十分だと考える経営者も少なくないので、普及には時間がかかってしまうでしょう。

イーサリアムの将来性②誰でもトークンを発行可能

イーサリアムのトークン発行機能は前述したように、様々な場所で活用されています。

テザーやバイナンスコインの他にも、ICOで発行された仮想通貨の多くがイーサリアムを活用しています。

▼スマートコントラクトを持つ競合仮想通貨

スマートコントラクトを実装しているブロックチェーンはイーサリアムの他にも多くの仮想通貨が持っています。

まだまだイーサリアムに知名度や時価総額も数段劣っていますが、今後の将来性を期待されている仮想通貨ばかりです。

イーサリアムの競合となる仮想通貨を下記にまとめました。

・テゾス(XTZ)
・クアンタム(QTUM)
・イオス(EOS)
・トロン(TRX)
・チェーンリンク(LINK)

上記の仮想通貨の中でもテゾス(XTZ)とクアンタム(QTUM)は国内取引所に上場済みです。

日本国内の取引所での取り扱いがあるということは、金融庁が認めているということに他なりません。

どちらもイーサリアムに比べたら後発なので、イーサリアムほど実用化は進んでいないのが実情でしょう。

ただ、後発だからこそイーサリアムの弱点を克服している仮想通貨であるという利点があります。

それでもイーサリアムはマイクロソフトやトヨタで活用されているので、まだまだリードを保っています。

これから数年単位でどのスマートコントラクト技術が優秀なのか判断されていくと思います。

イーサリアムの将来性③大企業との提携が多い

エンタープライズ・イーサリアム・アライアンス(EEA)

イーサリアムをビジネスに活用することを目指す組織エンタープライズ・イーサリアム・アライアンス(EEA)があります。

この組織はエンタープライズ向けイーサリアムの標準化を目指す非営利団体です。

かなりの大企業が参加しており、誰もが知っている企業が名を連ねています。

・マイクロソフト
・トヨタ
・NTT
・KDDI
・JPモルガン
・アクセンチュア
・Intel
・野村総合研究所

この他にも多くの大企業が参加しています。年々参加社の数は増えています。

それだけイーサリアムの将来性に期待している企業を多いということでしょう。

▼トヨタのイーサリアム活用例

2020年3月16日、トヨタファイナンシャルサービス株式会社と株式会社Datachainは共同でブロックチェーンを活用した車両の「価値証明」と「所有権移転」に係る実証実験を実施しました。

同実証実験は、ブロックチェーン技術の可能性・将来性の探求を目的に2019年4月に設立された「トヨタ・ブロックチェーン・ラボ」における取り組みの1つです。

実証実験の目的は、データ連携による良質な車両の価値証明、将来的な電子契約の2つがあります。

まず、自動車の二次流通市場で中古車の査定が行われる場合に、ブロックチェーンを利用することで、車両の走行データや整備データ等の履歴が信頼できるため、その価値を査定価格に反映できるようになります。

実証実験により、ブロックチェーンを利用することでデータの真贋の検証が可能であること、および車両固有のIDに紐づく形で管理されたデータが二次流通取引時に価値を伝える点で有用であることが検証されました。

これからトヨタ発でイーサリアムのブロックチェーンが活用されたサービスがリリースされるもの時間の問題でしょう。

参考記事はこちら

イーサリアムの将来性④大企業を中心に実用化が進む

すでにイーサリアムでは、マイクロソフトやNTTテクノクロスで実用化が進んでいます。

まず、マイクロソフトではクラウドサービス「Azure」内に、イーサリアムベースのブロックチェーン「Lition」が追加されました。

Litionはイーサリアムベースで分散型アプリケーション(dApps)の商用利用を可能にし、企業がブロックチェーンを導入しやすくしています。

そもそもAzureの規模は2290億ドルで、クラウド市場で世界2位。

大規模なビジネスを展開する企業を対象としており、クライアントの95%はFortune500に選ばれている企業──ウォルマート、コカ・コーラ、ボーイング、サムスンなどで占められています。

要するに何が言いたいのかと言うと、世界中の大企業に使われる準備が整っているということです。

次に、日本ではNTTテクノクロスがブロックチェーンを活用したビジネスの検証を支援するプラットフォーム「ContractGate
PoC Service」をリリースしています。

同サービスは、ブロックチェーンの実用化を検討する際の開発や検証に必要な環境と資産を低コストで利用できるプラットフォームを提供しています。

導入企業は、実証実験用の検証環境を構築することなく、短期間かつ低コストでEthereumのブロックチェーンを活用したビジネスの検証を行うことができるようになります。

今後も同様に実用化が進んでいき、革新的なサービスができたら、一気にイーサリアムの将来性が高まっていくでしょう。

この他にもイーサリアムは数多くの実用化が進んでいます。その一部を簡単に紹介します。

・株式会社日立ソリューションズ
事例:ブロックチェーン基盤「PegaSys Plus(ペガシスプラス)」を販売/開発はスイス企業

・double jump.tokyo株式会社
事例:国産ブロックチェーンゲーム「ブレイブ フロンティア ヒーローズ」

・株式会社スマートアプリ
事例:国内最大級のイーサリアム系ウォレットサービス

上記で紹介した事例以外にもイーサリアムのブロックチェーンは多くの企業で活用されています。

イーサリアムの将来性⑤ETF(上場投資信託)へ上場

イーサリアムではETF(上場投資信託)への上場が期待されています。

このETF(上場投資信託)とは、Exchange Traded Fund
の略で、日本語では「上場投資信託」といいます。

ETFは日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)、NYダウ等の指数に連動するように運用されている投資信託の一種です。

証券会社に口座を開けば、株式同様に売買できます。

一般的にETFは複数の銘柄で構成されているので、1つのETFに投資するだけで分散投資となります。

また、ETFは取引所に上場しているので、誰でもリアルタイムで取引することが可能です。

しかも、イーサリアムのETFはアメリカの取引所に上場することで、既存の仮想通貨投資家以外の投資家からの資金流入が望めます。

ただし、2020年現在、イーサリアムのETFは存在しません。

今のところアメリカのSEC(証券取引委員会)に申請されていますが、承認されなければイーサリアムのETFはできないのです。

ただ、イーサリアムの将来性を考えれば、これからETFができるのも時間の問題でしょう。

イーサリアムの将来性⑥ステーキングが可能に

ステーキングとは、特定の仮想通貨を保有することで配当がもらえる仕組みです。

なぜ配当がもらえるのかと言うと、その仮想通貨のブロックチェーンネットワークを管理することに貢献しているからです。

厳密には、仮想通貨を保有するだけでなく、ネットワーク上にロック(預け入れ)しておく必要があります。

例えるのであれば、銀行口座に法定通貨を貯金し、一定期間後に利子を受け取る仕組みに似ています。

このステーキングの仕組みのある仮想通貨は、PoS(Proof of
Stake)のコンセンサスアルゴリズムを採用している仮想通貨だけです。

イーサリアムは早くても2020年中にアップデートを済ませることができたら、PoSに移行され、ステーキング可能となります。

実際にステーキングが開始されたら、イーサリアム保有者の66%がステーキングを行う予定みたいです。

それだけアップデート後のイーサリアムの将来性に期待している投資家がいるのでしょう。

イーサリアムの将来性⑥送金スピードを高速化

イーサリアムでは送金スピードを高速化できるライデンネットワークという技術があります。

このライデンネットワークを利用することで、低い手数料で1秒以内に完了する高速な支払いを可能とします。

分かりやすく技術を解説すると、ブロックチェーンの外であるペイメントチャネル(オフチェーン)で、トランザクションを処理しているのです。

今のところビットコインでは1つの取引に10分も必要とするに大して、ライデンネットワークを利用したイーサリアムの方が圧倒的に取引速度が早くなってします。

国際送金に使うという点に関しては、ビットコインよりも将来性が高いと言えるでしょう。

また、技術的にはビットコインのライトニングネットワークと類似しています。

イーサリアムとビットコインの将来性を比較

時価総額1位のビットコインと2位のイーサリアムの将来性について比較してみます。

それぞれブロックチェーンの用途や投資目的が異なっています。

▼ビットコインの将来性

まず、ビットコインは大きく分けて3つの利用用途があります。

・ビットコインFX
・マイニング
・現物取引

2位のイーサリアムよりも一桁多い時価総額を誇るビットコインは流動性が高く、FX取引に活用されています。

国内では4倍のレバレッジ、海外では100倍を超えるレバレッジ取引ができるので重宝されています。

次に、マイニングで稼いでいる業者が多くいます。個人投資家では手を出すことができず、大手企業が参入できています。

ただ、2020年5月に半減期を迎えた為、マイニング報酬が半分に減っています。

その結果、業者がビットコイン以外のマイニングに移っていくのかどうか見どころになっています。

最後に、普通にビットコインの値上がり益を狙って、現物取引を行っている投資家も多くいます。

特に「クジラ」と呼ばれる大口投資家によって価格が左右されています。

出来高も多く取引しやすい環境が整っているので、大口投資家の投機対象として最適なのでしょう。

▼イーサリアムの将来性と比較

ビットコインの将来性と比較してみると、イーサリアムはスマートコントラクトを含むブロックチェーンに注目されていると言えます。

今後もビットコインは投機対象、イーサリアムは技術があるという認識で変わらないかもしれません。

ただ、イーサリアムが2020年のアップデートでPoSに移行し、ステーキング可能になったら変わる可能性があります。

イーサリアムを保有しているだけで配当が増えるので、大口保有者が増えるかもしれません。

イーサリアムは長期保有すべきかどうか

これからイーサリアムを現物で保有するのなら、ステーキングが実装されてから検討するのが良いでしょう。

正直なところ現状は長期保有はおススメできません。

なぜなら、2017年に仮想通貨バブルが崩壊してから価格が下がり続けているからです。

もちろん一時的に高騰することがありますが、最終的に下落していきます。

実際に、チャートを見てみましょう。

イーサリアムのチャート

上記の画像のようにこれからも下落は続いていきそうですが、どこからトレンドは転換され、上昇していきます。

今からイーサリアムの買い時を探っていくのなら、どこが最安値になるのか見極める必要があります。

イーサリアムの問題点

イーサリアムに高い将来性があるのも確かですが、気になる点もいくつかあります。

・有価証券に該当する可能性
・ICO規制
・スケーラビリティの問題

それぞれの問題点について分かりやすく解説していきます。

▼有価証券に該当する可能性

2020年にイーサリアムがアップデートを行い、PoSを採用した場合、有価証券に該当する可能性があると言われています。

そもそ有価証券とは、株式や債券、手形、小切手などを指します。

このような有価証券に分類されると、金融商品取引法で取引などが規制され、今まで以上の制限が設けられてしまうのです。

その結果、イーサリアムの流動性がなくなってしまい、他の仮想通貨に投資家が流れてしまう可能性があります。

どうしてイーサリアムが有価証券になるかもしれないという話になっているかと言うと、米CFTC(商品先物取引委員会)の会長Heath
Tarbert氏は、PoSを採用した仮想通貨が有価証券に該当する可能性があると示唆したからです。

まだ結論は出ていませんが、今後の動向に注視しておく必要はあるでしょう。

▼ICO規制

今までにイーサリアムの独自トークン発行機能を使って、ICO詐欺が横行してきました。

世界中にあるICOの99%が詐欺案件だと言われ、成功したICOは1%にもありません。

これほどリスクが高い投資対象を無視することはできなくなりました。

まだICOを明確に禁止にしている国はない状況です。

しかし、ICOが規制され、独自トークンを発行する需要がなくなった場合、イーサリアムの利用価値が下がってしまいます。

今後の各国の動向は注意しておく必要がありますね。

▼スケーラビリティの問題

イーサリアムでは様々な用途で利用されているので、スケーラビリティに問題が生じてきています。

このスケーラビリティとは、システムの利用や負荷の増大、用途の拡大などに応じて、どれだけ柔軟に性能や機能を向上、拡張できるかを表したものです。

ただ、2019年12月に行われたアップデート「イスタンブール」によって、スケーラビリティが2000倍に向上しました。

このアップデートで今のところスケーラビリティの問題は解消されています。

ただし、問題が再燃する可能性があるかもしれません。

イーサリアムの将来性に対する評判

投資家からイーサリアムの将来性がどう評価されているのか、まとめてみました。

これからイーサリアムを買おうと思っている投資家の参考になるでしょう。

2020年7月30日に予定通りにアップデート「セレニティ」が完了し、イーサリアム2.0に移行したら、買い材料になると言われています。

ビットコインは2020年5月に半減期を終えているので、イーサリアムの方が注目度が高いかもしれませんね。

今のイーサリアムは過小評価されており、普及が進むにつれて価格が上がっていくと評価されています。

独立系格付機関「Weiss Ratings」の仮想通貨の格付で、イーサリアムはB評価。

ビットコインやリップルよりも評価が高いみたいですね。

ビットコインやリップルよりも評価されているみたいですね。

▼イーサリアムの将来性まとめ

今回の記事で今後のイーサリアムがどのように発展していくのか少しでも想像できたと思います。

少なくてもイーサリアムのブロックチェーンは今以上に使われることになり、実用化が加速していくでしょう。

大企業を中心にイーサリアムの技術は注目されているとはいえ、投資対象としての価値はあまり高いとは言えません。

ただ、イーサリアム2.0にアップデートが完了し、ステーキングが可能になったら投資価値が高まる可能性が残っています。

予定通りなら2020年中にステーキングができるようになるので、それから様子を見て現物投資に踏み切っても遅くはないです。

今後もイーサリアムに関する情報が出てきたら随時更新していきます。

イーサリアムの基本情報

名称 イーサリアム
人気度
時価総額 2位
取引所 バイナンス ビットフライヤー コインエクスチェンジ Coineal フオビ コインチェック ザイフ クラーケン クーコイン DMMビットコイン
発行元 イーサリアム財団

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