仮想通貨マインコイン(MINE)とは？最新情報を随時更新

マインコインの最新情報

マインコインとは

日本で最も知名度が高いICO案件、それが「マイン（MINE）」でしょう。

それはなぜか、JR東日本や小田急の電車に革刷りや動画の広告が配信されており、日本経済新聞を始めとした新聞に広告が載ったからです。さらに、大人気ユーチューバー・ラファエルは「マイン（MINE）」を調査するため、中国にまで赴いて現地の動画を残しています。

ここまで広告費を使ったことで、ICOを調べた経験がある人が「マイン（MINE）」を知らないほど広まっています。

しかも「マイン（MINE）」を解説する書籍には「総時価総額100兆円」とあるため、儲かる期待が膨らみますよね。

例えるならば、iPhoneを作っているApple社の時価総額が100兆円なので、Apple社の創業時に投資をするようなものです。これでいかに儲かるのか、想像が沸いたと思います。

ただし、その書籍の情報に根拠がないため、騙されないように注意してください(‘A`)　このようにICOへの投資を煽る言葉はネット上に無数があります。

さらに、この「マイン（MINE）」の書籍は新聞広告や電車内の動画広告にも出ています。なぜなら、ICOは危険というイメージがあるため広告に出稿できないとしても、仮想通貨を紹介する書籍の広告なら配信できるからです。

そのため、きちんと事実に基づいた情報を利用して、ICO投資の判断を下す必要があります。きちんと調査しないと分からない実態が隠れていたんです。そんな実態を調査した結果をご報告します。

MINEの吉田慎也は過去にマイニングシェアバンクで詐欺を行っていた可能性が浮上

MINEの吉田慎也の経歴を調べてみると、「マイニングシェアバンク」や「億り愛プロジェクト」など仮想通貨でお手軽に稼げる商材の開発・販売を行っていました。

特に、マイニングシェアバンクでは、「今すぐクラウドマイニングを始め、知識０、リスク０、作業０で“毎月100万円以上”のビットコインを個人で生み出し始めませんか？」と宣伝しておりました。

これは、あからさまな詐欺です。クラウドマイニングを行って、リスク０で“毎月100万円以上”を得られる保証なんてどこにもありません。

ビットコインのマイニングでは、より高性能なコンピュータを持っている団体がよい多くのビットコインを手に入れられます。

日本だけでも、競合はSBIグループやDMM,comといった有名IT企業がいます。彼らよりも高性能なコンピュータを購入し、マイニングができるのか疑問が残ります。

そもそも吉田慎也の「マイニングシェアバンク」に投資を判断する為の材料が少な過ぎます。マイニング工場がある正確な住所やマイニングに必要なコンピューターの性能など、マイニングを行う上で最低限必要な情報が抜け落ちているのです。

しかも公式サイトを見た限りでは、クラウドマイニングとは言え、100％儲かりますと誤解を与えかねない文言を使っている時点で、吉田慎也を「詐欺師」と断定しても良いかもしれません。

「マイニングシェアバンク」同様に、MINEも吉田慎也の案件のため、【危険度】が非常に高いです。

MINEによるプロジェクトの概要

「マイン（MINE）」のICOプロジェクトは、世界中に仮想通貨を普及させることを目的としています。その手段として主に2つあります。

1つ目は、「マイン（MINE）」が発行するデビットカードの機能を持つVISAカードを発行し、利用した金額の2～5%を「マイン（MINE）」で還元することです。すでにデビットカードは世界の金融インフラとなっており、私たちの生活になくてはならない存在です。そのため、買い物に利用するほどお得になるデビットカードは利用者を増やしていきます。

この「mineデビットカード」は他にも、ビットコイン（BTC）やビットコインキャッシュ（BCH）、イーサリアム（ETH）といった主要な仮想通貨を利用して、決済が行えるんです。もちろん「マイン（MINE）」を利用して決済もできます。

2つ目は、マイニング工場の運営を行い、その利益がマイン保有者に還元される仕組みです。

ICOで調達された資金を利用して、マイニング工場を設立し、高性能なマイニングができるコンピュータの購入などを行っていきます。

このように簡単に仮想通貨で決済をできる仕組みを作ることで、日常での仮想通貨の普及を目指しています。

沢山のメディアに掲載されているが、安易に信頼するな

仮想通貨マインのICOは、日本各地の新聞や革刷り広告、Webメディで宣伝が行われています。みなさんも上記の広告の媒体のどれかで、見かけた経験があると思います。今のところ日本で最も知名度の高いICOになっているのではないでしょうか？

このように信頼性が高いメディアに掲載されていると、信頼性が高いICOだと考える人も多いかもしれません。大手企業だから「大丈夫だろ」と条件反射で考えているのなら、あなたは痛い目を見る可能性が高いです。

上記で確認できる大手企業や大手メディアはお金を払い、あたり触りのない内容であれば、広告を簡単に出せます。内容に問題がなくても、儲かるとは限りません。

◆マイン（MINE）の本の内容に根拠なし

「MINE 総時価総額100兆円、利用者1億人」と本の表紙にありますが、何の根拠もないことに注意してください。

そもそも時価総額が100兆円を超える企業はiPhoneを製造するAppleのみです。あのトヨタ自動車でさえも、30兆円に届かない程度です。この2社を見てみると、いかに100兆円の時価総額が難しいのか、ご理解いただけると思います。

中国初！ 正式に認可を受けたマイニング工場

「マイン（MINE）」は中国から正式に認可を受けて、マイニング工場を運営しているそうです。上記は、公式サイトから切り取った中国の行政が許可を出した証拠となる資料です。ちなみに、「マイン（MINE）」は、2017年9月からイーサリアム（ETH）のマイニングを行っています。

もともと中国はICOを始めとした仮想通貨に関連したビジネスや投資に規制を敷いています。その中国が許可を出すということは、儲かると踏んでのことでしょう。

MINEデビットカードにある闇を解説

「マイン（MINE）」で支払い可能なmineデビットカードは、本当に発行できるのか疑問となる点が浮上しています。基本的に、企業がデビットカードを発行するためには、特別な資格が必要となります。

しかし、その資格を「マイン（MINE）」は保有していないので、コロモ諸島にある“East Ocean Bank Limited”という銀行を買収することによって、デビットカードを発行できるライセンスを取得したらしいです。

そもそもコロモ諸島って国なのか？　Wikipediaで確認したところ、正確には「コロモ連合」という国家でした。しかもアフリカ大陸にある非常に小さい島国であり、世界の最貧国の1つとしても有名です。

上記の画像をご覧していただけると分かる通りに、かなり小さい国です。人口はおおよそ80万人程度。日本の千葉市よりも人口が少な国になっています。

言い方が悪いですが、そんな小国の銀行を買収して意味があるのか不安になります。本当に、この銀行がデビットカードを発行できる資格を持っているのでしょうか。この真偽は、mineデビットカードが発行されるまで闇のベールに隠れているはずです。

ICOスケジュールと購入方法

マインのICOは、2018年4月19日～8月頃まで行われます。トークンが売切れたら、その時点でICOは終了です。そして、7月～9月の間に取引所へ上場すると、ロードマップに載っています。

マインを宣伝する本の広告が朝日新聞の朝刊に載っており、電車の革刷り広告にも出ていました。少なくとも日本人の認知度は高くなったので、意外にも早くマインは売切れるかもしれません。

◆購入方法

マインのICOへの参加は、Webサイトからできます。下記のURLにアクセスし、そのトップの部分に新規登録できるボタンがあります。

https://mine-coin.net/

新規登録が完了してから、やっとマインを購入できます。ただしいつでもICOに参加できるわけではないので、合わせてICOが行われている時期を確認しておきましょう。

マインコインの基本情報

名称	マインコイン
危険度
カテゴリ	マイニング
期間	2018年4月19日～8月頃
サイトURL	https://mine-coin.net/

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