トロン(TRON)は今後どうなる?将来の動向について徹底解説

トロンの今後まとめ

日本ではトロン(TRON)に関する情報が少なく、今後どうなるのか分かりにくいですよね。

そもそも事業は進んでいてプロジェクトやサービスがリリースされているのか、あまり見聞きしないと思います。

とはいえ、今のところ時価総額が900億円もあり、仮想通貨の中で17番目に投資額が多いです。

アルトコインの中では将来を期待されている部類に入るでしょう。

そんなトロン(TRON)の今後の事業展開や価格が上がる可能性はあるのか解説していきます。

最後まで記事を読んだ頃には、トロン(TRON)の将来がどうなっているのかイメージできているはずです。

トロン(TRON)は今後に期待できるか調査

これからトロン(TRON)が期待できるかどうか知る為に、まずは事業内容を確認しましょう。

事業内容は、下記の3種類があります。

・動画などのコンテンツを投稿できるプラットフォーム
・クリエイターがトークンを発行して資金調達
・分散型ストレージの利用

それぞれの事業内容について分かりやすく解説していきます。

▼コンテンツを投稿できるプラットフォーム

トロンのプラットフォームを解説

トロン(TRON)のプラットフォームでは、クリエイターが作成した動画やゲームが自由に投稿することができます。

どんなプラットフォームなのか分かりやすく例えると、ブロックチェーンを活用したYouTubeです。

YouTubeと同じようにクリエイターが自由に動画を投稿することができ、利益を出すことができます。

ただし、クリエイターはYouTubeから動画の広告収入で稼ぐのに対して、トロン(TRON)はクリエイターのファンからの投げ銭が報酬となります。

さらに、YouTubeでは広告を出す側によって報酬が左右されますが、トロン(TRON)ではクリエイターの実力次第でいくらでも稼げる仕様になっています。

▼クリエイターがトークンを発行して資金調達

トロンでICO

クリエイター自身が独自トークンを発行して、ファンに販売することで資金調達することができます。

要するに、個人でICOが行えるということです。

実際にICOではトロン(TRON)が提供する「TRON20トークン」を利用することになります。

このTRON20トークンはトロン(TRON)と交換することができるので、すぐに換金できますね。

ただ、日本にも似たようなサービスで「VALU」がありましたが、2020年には終了しています。

日本で競合がいないサービスだったのに終了してしまったということは利益が出なかったということでしょう。

この事例は、今後のトロン(TRON)の事業の参考になるかもしれませんね。

▼利用者のPCにコンテンツを保存

トロン(TRON)のプラットフォームに投稿されるコンテンツは、利用者のPCに保存されます。

この最大のメリットはYouTubeのように大規模なサーバーを自社で用意する必要がないので、コストを最小限に抑えることができます。

このビジネスモデルは、ブロックチェーンだからこそ可能です。

トロン(TRON)は競合に勝てるのか

もう既にお気付きかもしれませんが、YouTubeなどの既存のメディアと競合していますよね。

今後のトロン(TRON)の発展を考えるに、競合となる超巨大企業と戦わないといけません。

競合となりそうなメディアや企業をまとめてみると、

・YouTube(親会社はGoogle)
・TikTok
・Instagram(親会社はFacebook)

ぱっと思い付くだけでも上記の競合が存在します。

どの企業も軽く時価総額が1兆円を超えており、右肩上がりに伸びています。

しかも売上や利益もどんどん増え続けています。

そんな彼らに勝るメディアを作り上げることができなければ、トロン(TRON)の将来はないかもしれません。

トロン(TRON)の今後のロードマップ

トロン(TRON)では6つの段階を踏んでブロックチェーンの開発を行っています。

今のところは順調に進んでおり、計画通りです。

実際にどんなロードマップになっているのか下記にまとめてあります。

①「エクソダス」開発期間:2017年8月~2018年12月
P2Pや分散型プラットフォームを通してユーザーが自由にデータをアップロードし、配信できるサービスを開発。

P2Pとはpeer-to-peerの略で、端末(PCやスマホなど)がサーバーを介さずに、端末同士で直接データファイルを共有することができる通信技術のことです。

このP2Pを活用することで自社サーバーにアクセスが集中することがないので、運用コストを下げることができます。

この仕組みが分散型プラットフォームの最大の特徴です。

※既にリリース済み

② 「オデッセイ」開発期間:2019年1月~2020年6月
クリエイターがトロン(TRON)のプラットフォームを使いたいと思えるインセンティブを設定。

Google PlayやApp Storeのような中央集権的なプラットフォームでは高額な手数料がかかってしまいますが、トロン(TRON)では手数料が抑えられる仕組みになります。

※既にリリース済み

③ 「グレート・ボヤージュ」開発期間:2020年7月~2021年7月
2018年3月現在、オンライン上で確認できる英語版のホワイトペーパーでは記されていないものもあるステージです。TRONシステムの管理に関する問題解決にあたるステージのようです。

※未リリース

④「アポロ」開発期間:2021年8月~2023年3月
TRONを利用するクリエイターによるトークンの発行と、その実用化のための問題解決にあたるステージです。分散型のシステムにおいては、中央管理者がトークンの価値を管理するわけではありません。混乱なくして個々人のトークンがきちんとその価値を反映した取引ができる仕組みが必要となります。

※未リリース

⑤ 「スター・トレック」開発期間:2023年4月~2025年9月
分散型システムによるオンラインゲームのプラットフォームが実用化する段階です。

※未リリース

⑥「エターニティ」開発期間:2023年4月~2025年9月
ゲーム開発のためのクラウドファンディングなど、開設されたコンテンツをさらに発展させるための仕組みも含め、オンラインゲームのプラットフォームが動き出す段階です。

※未リリース

今のところロードマップ通りに開発は進んでいるので、今後はクリエイターに受け入れられて利用されるかどうかが焦点になってきそうですね。

トロン(TRON)は今後の値動きを予想する要因

2020年以降にトロン(TRON)の価格がどうなるのか知る為に知っておくべき要因がいくつかあります。

・ビットコインの値動き
・投資家の心理を分析
・創設者の動向
・サービスの本格リリース

それぞれについて知っておけば、ある程度はトロン(TRON)の値動きを予想できるかもしれません。

▼ビットコインの値動き

トロン(TRON)も例外ではありませんが、ほとんどのアルトコインはビットコインと同じような値動きをしています。

アルトコインのチャート比較

上記のように過去3年間ずっと同じようなチャートになっていますよね。

確かに、トロン(TRON)に関連するニュースが出ることで急騰・急落することはあるでしょうが、基本的な値動きのトレンドは変わりません。

つまりビットコインの値動きを見ていれば、トロン(TRON)の価格もおおよそは分かるということです。

▼投資家の心理を分析

仮想通貨に限らずに株式投資やFXなどで培われた投資家の心理を分析して投資する手法「テクニカル分析」があります。

もともとテクニカル分析とは、投資家の心理を分析して今後のチャートがどう動くのか予想する方法です。

もちろんトロン(TRON)でもテクニカル分析を用いることによって、ある程度の値動きを予想することは可能でしょう。

創設者の動向

創設者Justin Sun(ジャスティン・サン)氏は度々Twitterの発言によって、トロン(TRON)の価格を大きく変動させています。

2018年10月13日には「数兆円規模の大企業との提携を示唆」したことで、一時的に8%の急騰があったようです。

Justin Sun(ジャスティン・サン)氏の発言で短期的に値動きが激しくなるので、注意しておいた方が良いでしょう。

▼サービスの本格リリース

トロン(TRON)がロードマップ通りに事業を進め、実際に利益を出し始めていったら投資が増えていく可能性があります。

ただ、時価総額3位のリップルは世界中の銀行で使われ始めているのに、2017年に仮想通貨バブルが弾けてからは一向に値上がりしていません。

もしトロン(TRON)で話題になるような事業展開があったとしても、一時的に値上がりするだけで終わってしまいそうです。

トロン(TRON)は今後に日本へ上場するか

トロン財団の創設者Justin Sun(ジャスティン・サン)氏は2018年1月にTwitterで日本の取引所に上場することをほのめかす発言をしています。

下記がJustin Sun(ジャスティン・サン)氏のTwitterの発言内容です。

「日本の金融庁にアプリケーションの申請を正式に行いました。申請が承認されれば、いくつかの日本の仮想通貨取引所は私たちを上場させるでしょう」

確かに、日本の取引所に上場しようとする意志は確認できます。

しかし、2020年4月時点ではトロン(TRON)が日本の取引所に上場するといった情報が一切出てきません。

2020年にはQTUMとBATがコインチェックに上場しましたが、どちらも日本国内でブロックチェーン開発やサービス展開を行っています。

まだまだ発展途上中のトロン(TRON)は本格的なサービスが広まっているという訳でもないので、国内取引所への上場は先になりそうですね。

トロン(TRON)の今後に関するQ&A

今後はトロン(TRON)がどうなっていくのか気になる情報をQ&A形式でまとめてみました。

▼トロン(TRON)提携企業のシナジーはあるのか

トロン(TRON)は様々な企業と提携しています。

・中国のEC大手「アリババ」
・分散型SNS「Steemit」
・韓国大手電子メーカー「サムスン」
・分散型ゲームプラットフォーム「BitGuild」
・時価総額2位の「イーサリアム」
・米ブロックチェーン企業「Metal Pay」

超大手企業やベンチャー企業と提携していますが、今のところどの程度のシナジーがあるのか分かりません。

そもそもトロン(TRON)のプラットフォームは完成していないので、提携企業が増えても今後どうなるか分からないのが現状です。

▼ビットトレントを買収後にどうなったか

2019年、トロン(TRON)はブロックチェーン企業「ビットトレント」を買収しました。

このビットトレントはファイル共有サービスを展開しており、1億人を超える会員を抱えています。

さらに、買収後にライブ動画配信サービスも開始しています。

しかも2019年2月にバイナンスに上場して3か月で価格が4倍以上になっていました。

ただ、その後の価格は2020年に入っても右肩下がりになっています。

トロン(TRON)の今後まとめ

今後のロードマップや将来どうなりそうなのか情報をまとめてみました。

中国大手のアリババとの提携を始めとして少しずつ提携企業を増やしています。

まだまだ事業は発展途上なので、今後どうなるのか見極めていく必要がありそうです。

トロン(TRON)の基本情報

名称 トロン(TRON)
人気度
時価総額 17位
取引所 バイナンス フオビ
発行日 2017年08月10日
発行元 トロン財団

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